石破首相支持率?共同通信の世論調査があまりにヒドイ理由
驚くべき調査結果です!
共同通信が行った世論調査で、石破首相が辞任する必要がないと
回答した割合が57%もありました。
辞任すべきが57%ではありません。
いったいどういう調査をしたらこういう結果になるのでしょうか?
1・共同通信の記事
「共同通信社は23、24両日、全国電話世論調査を行った。
自民党が参院選で大きく議席を減らした責任を取り、石破茂首相が「辞任するべきだ」との回答は40.0%で、前回7月調査から11.6ポイント減少し、
「辞任は必要ない」57.5%の方が多くなった。
消費税減税を石破政権が「受け入れるべきだ」は61.5%。
石破内閣の支持率は35.4%で前回から12.5ポイント上昇したが、不支持率は49.8%で依然として上回っている。
日米関税交渉を巡る石破政権の対応は「評価する」34.4%、「評価しない」58.7%だった。
自民の次の総裁にふさわしい人を聞いたところ、高市早苗前経済安全保障担当相が24.5%でトップ。
小泉進次郎農相が20.1%で続き、石破首相は13.1%で3位にとどまった。
有効回答数は固定電話425人、携帯電話631人」
こういうデモは中国の工作
2・NHKと同じ世論操作
先日のNHKの世論調査でも「辞任は必要ない」が不自然に多い結果でした。
共同通信もNHKも電話を使った世論調査を行っています。
ネットでの調査だともっと早く・安くできるのですが頑なに電話調査だけを行っています。
なぜ電話調査を行うかというと、結果を恣意的に操作できるからではないかと疑っています。
というのは、昼間に固定電話にかかってきた世論調査に積極的に応じるのは、老人がほとんどです。
そしてそういう老人は基本的に左翼的なのです。
だからランダムに電話したという建前ですが、実際は共同通信やNHKの意図する回答者を選んでいるのではないかと思います。
そうでなければ、「辞任は必要ない」57.5%というバカげた結果になることを説明できません。
3・すでにバレている
このニュースに対して多くのコメントが寄せられています。
それを読むと読者は「電話世論調査は世論操作のために使われている」という感想を持つ人が多いことがわかります。
「世論調査に回答するのは固定電話の置いてある高齢者がメイン。ネットをほとんど見ないから石破内閣の売国政策についてよく知らない層だろう。
政治に無沈着だから「石破さんでもまぁいいか」という適当な姿勢になっている。
ネットでの調査だと石破の辞任を求める声は90%を超えている」共感した1.6万人
「私はオールドメディアの国民誘導から今の石破政権のすることなす事全てダメだと思ってる派です。
50代以下はこんな記事を鵜呑みにする人は少ないでしょう。
総理を高市にさせない一つの手段として使われてるだけです。
実際、昨日財務省解体デモがあったにも関わらず一切報道しませんでしたね」共感した1.2万人
「オールドメディアに対する不信感のひとつにこの世論調査が挙げられます。
わざわざお金をかけて、各社毎週のように実施する意味があるのかどうかわかりませんが、おおむね我々庶民感覚からみると??と思うような結果がおおいと思います。
オールドメディアの皆さんはあまり庶民感覚には関心がないようで、この結果についての不信感には全く触れませんね。
そうした選民意識ないし組織の硬直化のようなものが透けて見えるのもTV離れの原因でしょう。
これからは新しい政治家による新しいメディアの有り方が模索される時代になります。
国民のための新たなメディアの誕生を期待します」共感した3251人
まとめ
オールドメディアに騙される人は急速に減っていると思われます。
このコメントを読めばそれが明らかです。
このような世論操作を行おうとすればするほど、テレビや新聞の信頼性が失われていきます。
オールドメディアはそれに気がついていないのでしょうか?
だとしたら、愚かです。
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