小泉防衛大臣激怒！日本テレビのニュースでウソを流され

高市総理の内閣改造が

2026年9月17日に行われました。

その際高市総理は全自民党国会議員にどの大臣になりたいかというアンケートを行っています。

もちろん、その職に対する意欲と知識を合わせて聴いています。

ところがそれに対し、日本テレビがウソの報道を行い小泉防衛大臣が激怒しています。

1・日テレのウソ

小泉防衛大臣のXより

「今日の日本テレビZIP!で私が防衛大臣の留任を強く望む内容をアンケートに書いたと政治部記者の方が話していたとの報告を受け、その発言を確認しました。

事実とは完全に異なることを一方的に報じていることに驚きました」とし、「私は人事に関してアンケートは提出しておらず、総理と直接コミュニケーションを取らせていただきました(この1年全身全霊をかけて取り組んだ防衛大臣としての想いを総理には伝えさせていただいた)。

防衛大臣として全身全霊で職責を全うすること。その上で、人事は総理が判断されること。

閣僚である立場で役職希望を出すというのは烏滸がましいと考えたため、提出しませんでした。

なお、日本テレビから私に対して確認や取材は全くありませんでした」

本人からの直接の指摘でウソがばれた日本テレビです。

2・日テレの恥ずかしい謝罪

「役職希望アンケートを巡る報道を訂正し謝罪した。

「ZIP！」は「第2次高市改造内閣　私たちの生活はどう変わる？」と題して政治部官邸キャップの矢岡亮一郎氏が解説。

その中で、高市早苗首相が当選2回以上の自民所属衆院議員に対して実施した希望役職を尋ねたアンケートを重視した件について、

矢岡氏は「高市総理、アンケートを先月の下旬まで自民党の議員、衆議院議員に募っていたわけなんですけど、数週間かけてこれをかなり読み込んだようで、これを重視した」と説明。

「例えばですね、総理周辺なんですけど、アンケートの熱意の差がかなり影響したということも言っていました。

例えば、小泉大臣は“留任したい”と非常に熱心に書いていたということなんですね」と伝えた。

日テレは、同日夜の「news　zero.」で安村直樹アナウンサーが「金曜朝の情報番組『ZIP!』で、内閣改造について解説した際に小泉防衛大臣が役職希望のアンケートで、留任したいと書いていた、などとお伝えしました。

しかし、実際には、小泉大臣は、アンケートの提出は行っておらず、高市総理大臣と直接コミュニケーションを取る中で、防衛大臣としての思いを伝えていたということです」と訂正。

「事実と異なる内容をお伝えしたことを小泉大臣をはじめ、関係者の皆様、そして視聴者の皆様にお詫びいたします」と謝罪した」

恥ずかしいですね。

これに対しXでは「下っ端アナが訂正謝罪したぐらいでは済まない案件だ。社長自ら謝り、検証番組を造れ」などのコメントがあります。

3・オールドメディアはバカ

小野田紀美大臣も次のようなＸ投稿しています。

「私テレビ持っていないので知らなかったのですが、私も小泉防衛大臣と同じでアンケート云々と報道されていたのですかね？

参議院にはアンケート配られていないと思います。

私にも配られておりませんので、当然私もアンケート自体書いていません。

もし本当にこのスクショのような報道されたなら、報道は虚偽の内容です」

このような事件が起きた原因には「テレビ新聞のオールドメディアが未だに強い影響力を持っている」と勘違いしていることがあります。

日テレの官邸キャップの矢岡亮一郎は、テレビ局は昔のように少しぐらいのウソを言っても許されると考えているのです。

情報化社会になる前には、一般人はテレビ新聞週刊誌にあることないこと書かれても、ほとんど反論の機会がありませんでした。

泣き寝入りです。

というのはオールドメディアが結託していたからです。

しかし今はネット、特にSNSがあります。

私は常々言っていますが、「スマホは持ち運べる個人の放送局」なのです。

それを使って小泉進次郎という超有名人が発信したのですから、その伝搬力は力が無くなっているオールドメディアをはるかにしのぎます。

オールドメディアがバカなのは、世間ではもう常識になりつつあるネットよりオールドメディアは影響力がない　ということを知らないのです。

というか、知りたくないのです。

まとめ

高市総理はSNSで自分の意見や政策を発信しています。

オールドメディアと左派系野党は「もっと記者会見で発信しろ」と高市総理に迫っています。

しかしテレビ新聞週刊誌が高市叩きのウソを記事にすることを知っていますので、高市総理は直接発信を重用しています。

そして今回の小泉防衛大臣の投稿で、テレビ新聞週刊誌がウソを記事にしていることが事実だと分かってしまいました。

スマホを持っている日本国民は、もうだまされることはないでしょう。

いよいよオールドメディアが潰れる時が迫っているようです。

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