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オミクロン株が破壊する日本社会とは何か?

   

来年の日本経済

新型コロナの「新型」オミクロン株が登場しました。

オミクロン株はデルタ型よりさらに感染力が強いと言われています。

やっとデルタ株がおさまったと思ったところですが、オミクロンが日本で流行したら来年の日本経済はどうなるのでしょうか?

本日は、なぜオミクロン株と呼ばれるのかと、オミクロン株の登場で日本社会が破壊される来年を展望します。

1・オミクロン株は習近平の野望

新型コロナは最初、感染源である場所の名前から、武漢肺炎と呼ばれました。

しかし中国政府と関係が深いWHOによってCOBIT-19という名称になりましたが、今では「新型コロナ肺炎」と呼ばれています。

そしてその変異による型の違いから、α・β・γというようにギリシャ語のアルファベットがつけられます。

前回登場したのは、δ(デルタ)型です。

次は、ニュー・クシー(クサイともいう)・オミクロンという順番になります。

しかし、ニュー・クシーは飛ばしていきなりオミクロン型になりました。

テレビ新聞はこの謎を報じません。

一説によると、中国への配慮からだそうです。

ニューは英語の「新しい」を連想させるので「新型コロナ「新型」型」みたいな意味に取れるので採用されなかったと言われます。

そしてクシー(クサイともいう)は、英語表記でXiになるのですが、これが習近平の英語表記と同じなのです。

それをWHOが忖度して、一気にオミクロンになったと言われています。

「武漢肺炎習近平型」という感じになりますから、中国は嫌がるでしょうね。

2・破壊される日本社会

日本社会と言っても、すべてが破壊されるわけではありません。

壊れるのはメディアです。

特に日本の新聞とテレビは同資本系列であって、これが日本の報道をゆがめています。

例えば日本テレビと読売新聞、テレビ朝日と朝日新聞は系列関係にあります。

そのため、新聞の不祥事や報道されて困ることをテレビは報道しません。逆も然りです。

またメディアの横のつながりも強力で、例えば記者クラブというのがあってここに入っていないと警察発表の席に入れません。

ここへ入れないと困るために、自動的に警察の不祥事の扱いは小さくなるというメディアの欠陥があります。

あるいは芸能事務所や広告代理店という横のつながりがあって、各キーテレビ局はそれで繋がっています。

地方のテレビ局はキー局の下請なので放送が回ってこないと全部自前の番組を造らなければならず、それは不可能です。

つまり日本の新聞とテレビは縦横のつながりで、情報統制がされています。

これにはNHKも入っています。

そのために、習近平はクサイというような報道がまったく行われないのです。

系列関係がなくて、独立した報道機関ばかりであれば、私たちも多様なニュースに出会えて取捨選択ができるのですが、新聞とテレビではそれは無理です。

このような弊害は、インターネットという新しい技術でバレるようになりました。

先の選挙で、新聞とテレビが行った選挙予測が外れたのはそのためです。

旧メディアは立憲民主党連合の躍進を予測したのですが、国民の多くは「あそこは批判ばかり」と感じていたのです。

選挙予測では、そのような国民の本音を読み取れないことがハッキリしました。

だったら新聞テレビ見る意味があるのか?と国民は思います。

3・オミクロン株が破壊する

今年の東京オリンピック開催直前の風景を覚えているでしょうか?

テレビが特にデルタ株の猛威をワイドショーで煽ったために、東京オリンピックは中止になりかけ無観客開催になりました。

これに怒ったのが、スポンサーである大企業です。

テレビが経済を冷え込ませるような報道ばかりするなら、スポンサーを降りると言い出したのです。

新聞もデルタ株の猛威を報じたために広告掲載が激減しています。

しかしメディアの宿命として、オミクロン株が大流行しそうならそれを報道しないわけにはいきません。

ところが日本のメディアは、冷静に報道しないで危険ばかりを煽ります。

それがスポンサーである大企業の怒りを買うことは明らかです。

メディアはどうオミクロン株の流行を報道するのでしょうか?

さらに新型コロナ対策がテレビを静かに変えています。

コロナ前はバラエティー番組でひな壇芸人と呼ばれる多くの芸人が登場していました。

ところが間隔を開けなければならないので、今は多くの芸人が一度に出ることができません。

ひな壇芸人方式では売れていない芸人も顔を売るチャンスがありましたが、今は出来なくなっています。

じつはああやって有名番組に出て名前が知られると、それだけで地方営業ができる仕組みがあったのです。

ところが地方営業もひな壇もなくなったので、それで稼いでいた芸能事務所は赤字経営になっています。

こういうふうにじわじわと、しかし確実に、日本の高度成長期の遺品であるメディアは壊れています。

まとめ

先の選挙で立憲民主党の支持層である70代の有権者が、支持層離れを起こしました。

それは老人のスマホデビューと関係があります。

ウイズコロナで観光地に行けないので孫を祖父母に預ける機会が増えています。

そして小中学生の孫に高齢者がスマホやハイテク機器の使い方を習うのだそうです。

スマホはもちろん、今の新型テレビはYouTubeもリモコン操作で見られる機能が付いています。

いったんそのような世界が身近に広がっていることに気が付いた高齢者は、もうテレビや新聞の報じる狭い世界には戻れません。

そしてテレビや新聞がいかに軽薄なニュースしか流していなかったか、自分らに都合のいい事しか聞かせていなかったかわかるようになります。

いよいよ高齢者のテレビや新聞離れが加速します。

最後までお読みいただき、ありがとうございます。

 

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