テレビ朝日社長辞任の裏で起きていることは？

テレビ朝日亀山慶二社長が辞任する

と発表しましたが、まだまだ膿は出し切っていないのかも知れません。

なぜなら、自社のニュースやワイドショーでこの件を報道しないからです。

テレビ朝日と言うと、辛辣な批評で有名な玉川キャスターがいますが、彼はこの件を報道・批評しないのでしょうか？

そうであるなら、他人に厳しく他人に厳しいマスメディアの姿勢はまったく直っていないことがわかります。

1・テレビ朝日社長なにやらかした？

辞任の理由は

１.スポーツ局長との意思疎通の欠如

2.不適切な伝票処理による会社経費の私的流用

3.その他

となっていますが、おそらくは2.が最も重い「罪」なのでしょう。

会社経費を使って飲み食い・ゴルフに興じていてそれの度が過ぎたから、というの辞任せざるを得なくなった理由だと思われます。

これは軽く思われがちですが、「会社経費を使って」私的流用したというのは、業務上横領に極めて近いと言っても過言ではありません。

横領なら窃盗に匹敵する罪ですから、本来なら辞任だけで済まされることではないと思います。

いったい、テレビ局で何が起きているのでしょうか？

2・ＮＨＫも！

同じ日に、昨年１２月ＮＨＫの「河瀬直美が見つめた東京五輪」が事実に基づかない字幕を放送したことを発表しました。

「五輪反対デモに参加しているという男性」「実はお金をもらって動員されていると打ち明けた」という字幕です。

調査の結果、この男性はデモに参加していなかったことがわかりました。

ＮＨＫは担当ディレクターら2人を停職1か月などとする懲戒処分を発表しました。

「五輪反対デモにお金をもらって動員されている」ということを証明するためにこういう不正が行われたということは、五輪反対デモは少数派であるという印象操作ということになります。

ということは、ＮＨＫは組織としてオリンピック反対運動を抑え込もうとする姿勢であったと思われても仕方ありません。

コロナ下の東京オリンピック開催はするべきか、中止かという議論があったことは確かですが、ＮＨＫは中立でなければなりません。

それが、オリンピック反対運動を抑え込もうとするような報道を行ったということは、もはや中立ではないということになります。

民放放送や新聞であれば多少の偏向は許されます。

なぜなら見るのをやめたり、新聞購読をやめたりできるからです。

しかしＮＨｋは「中立であるために」テレビを持っている人から強制的に視聴料を取っています。

だからＮＨＫが中立でないなら、それは放送法違反ということになります。

3・コロナが破壊するマスメディア

ネットの発達で、マスメディア（テレビ・新聞）が廃業の危機に陥ると言われて久しいですが、今年はいよいよそういう局面になるかもしれません。

テレビ・新聞の一番の役割が、報道であるとしたら速報性においてＳＮＳに敵わなくなっています。

またテレビ・新聞のニュース解説も、非常にお粗末で薄っぺらいものだと認知されました。

例えば先日、トンネル工事の事故で「作業員がセメントに埋もれた」という事故が報道されましたが、こういう場合生コンとかモルタルとか言うべきです。

セメントと言うのは袋に入った粉上のやつで、これに砂や砂利を入れて水で練ったものは生コンとかモルタルです。

こういう間違いは記者は素人なのでわからないかもしれませんが、読者・視聴者の中にはその専門家がいるので間違いはすぐにわかります。

そしてそういう間違いの指摘は、すぐにＳＮＳで拡散するようになりました。

あるいは、重大事件が起きたときも容疑者の素性が調べられてＳＮＳで拡散することもよくあります。

電車内でライターオイルを撒いて放火が起きたときも、スマホ撮影の動画がすぐに拡散しました。

各テレビ局はＳＮＳからその動画を拾って放送しています。

こういうふうに、スマホが放送局の役割をするようになったので、これまで独占的にテレビ・新聞が行っていたことがＳＮＳに置き換えられています。

さらにyoutubeでいろいろな方面の専門家が、テレビの自主規制に関係なく政治や国際情勢や政治家のスキャンダルまでも解説してくれています。

それを観ると、テレビ・新聞のニュース解説では絶対判らなかったことが、非常に納得できる形で理解できるようになりました。

特にマスメディアが報じなかった、立憲や共産党の裏の顔がずるずると引っ張り出されるようになりました。

つまり、テレビ・新聞の論説員より素人の方がはるかに詳しく、正確な知識を持っているようになっています。

だったら、「論説員」とか「専門家」とか不要じゃないかと、多くの人が気が付いています。

まとめ

テレビ・新聞の「専門家」の信頼が地に落ちたのは、コロナの報道ででたらめぶりがわかったからです。

そしてマスメディアは不安を煽り、混乱を招いているだけだと、多くの人が気が付きました。

これまでは、ネット上の情報を手に入れることができない60代70代の高齢者は、いまだにテレビ・新聞の情報を鵜呑みにしていると言われていました。

しかし、昨年あたりから高齢者もスマホデビューする人が非常に多くなっています。

そういう高齢者は、コロナで外に出られませんから、youtubeを見るのです。

結果、youtubeでいろいろな方面の専門家が、テレビの自主規制に関係なく政治や国際情勢や政治家のスキャンダルまでも解説していることを知りました。

基本、マスメディアは左派よりですから、60代70代の高齢者は左派の人が多かったのです。

しかし本当のことを知った高齢者は、急速に左派離れしています。

そして、テレビを信用しなくなっています。

※マスメディアは財務省のプロパガンダに従って、緊縮財政を推進する立場で報道を行っているという指摘がある

それの手先が、池上彰、辛坊治郎、玉川徹、村尾信尚、小倉智昭、坂上忍（とウイキペディアに載っています）

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