加速する「新聞を読むと洗脳されること」三つ

オワコンと呼ばれて久しい

新聞ですが、最近左翼的な扇動が増しているように感じます。

新聞ばかり読んでいる高齢者は危険です。

れいわ新選組のような政党が支持を集めているのも、この影響が少なからずあると思います。

1・例の少女

スウェーデンの環境活動家、グレタ・トゥーンベリ氏がパレスチナ・ガザへの上陸を試み、イスラエル当局によって阻止され、その後出国したという報道がありました。

この件について、複数の新聞は彼女のことを「グレタさん」と表記していました。

一見すれば、何の問題もなさそうな呼称に思えるかもしれません。

しかし、これは非常に意図的で、巧妙な印象操作が行われているのです。

彼女はすでに20歳を超えた立派な成人です。

しかも国際的に政治的な発言と行動を繰り返している人物ですから、本来であれば「トゥーンベリ氏」と記載するのが中立的かつ報道上の筋です。

それにもかかわらず、あえて「グレタさん」と呼ぶ。

この表現は、読者に対し「彼女はまだ子どものような存在」だという印象を与えるためのものであり、イスラエルによる正当な対応を、まるで“少女への暴力”であるかのように見せかける演出なのです。

こうした“報道の化粧”は、一見中立を装いながらも、読者の感情をある方向に誘導する――典型的なソフト洗脳です。

新聞を信じて読んでいる高齢者が、無意識のうちにこうした偏向を受け入れ、「可哀想な少女が迫害されている」と思い込んでしまうのは、まさに危機です。

すでに「報道」が「感情の物語」に変わってしまっている。

そしてその物語を信じた人々が、次の選挙でどんな投票行動をとるか――

昔から行われる新聞の情報操作なのです。

2・中国にはやさしい

2024年、スウェーデンの権威ある研究機関が、中国の保有する核弾頭が前年比で100発増加したと発表しました。

これは国際的に見ても非常に重大なニュースです。

冷戦後の世界では、核拡散の防止は国際秩序の柱の一つであり、核兵器の増加は緊張の火種であると捉えられるのが常識です。

ところが、日本の主要な新聞では、この件をあまりにも淡々と、あるいは他人事のように報道しています。

「中国の外務省は“自衛のための核戦略をとっている”と主張」

――と、中国政府の公式コメントをそのまま紹介し、問題の核心には一切触れていないのです。

つまり、「核弾頭100発増加」という客観的な事実を述べるだけで、それに対する批判も、国際社会の懸念も、一切掲載されていない。

これがもしアメリカやロシアであれば、「軍拡競争の危険性」や「国際秩序への挑戦」といった論調で紙面が埋まっていたことでしょう。

それなのに中国に対しては、なぜか沈黙し、まるで中国の主張に寄り添うような構成になっている。

このような偏りこそが、読者の思考を“特定の方向”へと導く「情報による洗脳」の典型です。

「中国は悪くない」「きっと理由がある」

そんな印象を刷り込まれてしまえば、やがて日本の防衛力強化の議論にも反対するようになり、国家の安全保障までもが危うくなるのです。

新聞が中国に「やさしく」、日本やトランプ大統領に「厳しい」理由。

そこに政治的な意図がないと、どうして言えるでしょうか？

3・ノーベル賞受賞したあそこ

2024年、日本原水爆被害者団体協議会（日本被団協）がノーベル平和賞を受賞しました。

広島・長崎の被爆者の声を世界に届け、核廃絶を訴え続けてきた歴史には、確かに重みと尊敬に値するものがあります。

しかしながら、ノーベル賞という“権威”が政治的に使われる場面があることも、また事実です。

最近、イスラエルとイランの間で戦争状態が深刻化し、イスラエルはイランの核爆弾製造施設を攻撃する構えを見せています。

それに対して日本被団協は、以下のような声明を発表しました（毎日新聞より引用）：

「強い憤りと不安を禁じ得ない。被爆者は強く抗議し、停戦を呼びかける」

「世界はヒロシマ・ナガサキの悲劇を忘れたか」

「核保有国は核軍縮の義務を果たさず、新たな核兵器の増強を進めている」

「核兵器はもともと絶滅を目的にした狂気の兵器。核施設への攻撃をやめるとともに、一日も早い戦闘終結を強く訴える」

一見、平和を願う立場として一貫しているように見えるかもしれませんが、この主張には根本的な矛盾があります。.

イスラエルが攻撃対象にしているのは、「原爆製造の工場」です。

つまり、破壊されれば核兵器の脅威が減少する可能性が高いのです。

にもかかわらず、それすら「暴力」として一方的に非難するのは、結果的に核武装を進める側に有利な行動ではないでしょうか？

そして、そのような声明を大きく紙面で取り上げる新聞社の姿勢もまた、どこか現実を見失っているように思われます。

一貫して核兵器に反対することと、現実的な安全保障上の脅威に対処する行動を批判することは、まったく別の話です。

新聞はそれを分けて考えるべき立場でありながら、むしろ感情に訴える一方的な論調で、読者の思考停止を誘っているのです。

これが、新聞を読めば読むほど“洗脳される”と感じる理由の一つなのです。

まとめ

本来、新聞は事実を冷静に伝え、複数の視点を提示することで読者の判断を助ける存在であるべきです。

もし日本原水爆被害者団体協議会が「核兵器廃絶」を真に願うのであれば、中国による核弾頭の増強についても、等しく非難の声を上げるべきです。

それを報じる新聞が、真に中立であるなら、「なぜ被団協は中国を批判しないのか」という社説を掲げるのが筋ではないでしょうか。

ところが現実には、イスラエルばかりが一方的に“悪”とされ、中国には一言の批判もない。

これが新聞です。

これが“情報のプロ”を名乗る人々の姿です。

そしてこの偏った情報を毎日、真面目に信じて読んでいる高齢者たちがいる。

だからこそ、新聞が悪用されるとき、社会に及ぼす影響は計り知れません。

新聞を読むことで、洗脳される。

情報操作が確実に進行しています。

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