【あなたも絶対やられる】サイバー攻撃の仕組みを知ると恐ろしい

サイバー攻撃の

本質はパクリです。

私も真似して、サイバー攻撃に非常に詳しい人の文章から実態を解説します。

解説するのは私じゃなく、元の文章を要約するAIですが、3章は私の解説を書きます。

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AIでサイバー攻撃や情報漏洩は本当に増えたのか？

ニュースで「AIを使った攻撃」や「ゼロデイ（ソフトウェアの不具合が見つかり、メーカーが修正パッチを出すよりも先にそこを突かれる攻撃）」といった言葉が飛び交っていますが、実際に何がどこから入るのか説明されることは多くありません。

AI開発会社を経営していた立場から言うと、AIで変わったのは手口ではなく「攻撃の値段」です。

1・AIで本当に攻撃が加速しているのか？

データを見ると、攻撃や被害の件数がAIの登場で急増したわけではありません。

被害件数: 日本のランサムウェア被害はChatGPT登場前の2022年から高止まりしたままで、世界的にも一直線な増加傾向にあります。

ソフトの穴（脆弱性）: プログラムの欠陥である「ソフトの穴」の登録件数は、2026年に過去最多を大きく更新しました。

これは主に守る側がAIで自社製品の点検を始めたためであり、攻撃の数そのものが急増したわけではありません。

真の変化は、AIによってプログラムの穴の発見スピードが上がり、攻撃コストが劇的に下がったことにあります。

2・ ランサムウェアの被害の中身

サイバー攻撃は天才ハッカーが力づくで壁を破るようなものではなく、被害の8割前後が修正プログラム未適用の「VPN機器」や「リモートデスクトップ」という既存の扉から侵入されています。

具体例: 半田病院やアスクル、デジタル庁、ムラウチドットコム、KDDIなどの事件でも、古い機器の放置や二段階認証の未設定、脆弱なパスワードが突かれています。

分業化されたマーケット: ダークウェブでは攻撃ツールや侵入済みの入り口（相場10数万円）が売買されており、無料のAIモデルが偵察やプログラム作成を肩代わりしています。

圧倒的な時間差: 攻撃はメーカーが修正パッチを出す約1週間前から始まる一方、企業側が実際に適用し終えるまで平均43日かかっています。

攻める側が情報を共有する一方で守る側が原因を隠す傾向もあり、修正が遅れる中小企業や、大量データを抱える大企業が狙われています。

より詳細な事例

2021年にランサムウェアで電子カルテが止まった徳島県の半田病院は、VPN機器のソフトを導入以来一度も更新していませんでした。

しかも、その機器のIDとパスワードはすでにネット上に出回っていました。

また、2025年に出荷が止まった通販のアスクルは、外部委託先に渡していた管理者アカウントだけ例外的に二段階認証をかけていませんでした。

ここで情報漏洩の話もしておきます。

届け出の件数そのものは爆発しているわけではなく、2022年に届け出が義務化されてから一気に増えたように見えますが、2025年度は前年よりやや減っています。

しかも半分以上は書類の宛先間違いなどの人的ミスであり、攻撃によるものは2割ほどです。

では、なぜ最近これほど多く感じるのか。それは1件あたりの被害規模が桁違いに大きくなっているからです。

9月末にはカルチュア・コンビニエンス・クラブのタイムズカーで約660万件の会員情報が運転免許証の画像まで含めて漏洩しました。

大きな漏洩の入り口もランサムウェアと同じです。

9月に公表されたデジタル庁の業務基盤はVPN機器の穴を修正する前に突かれ、約24万件の個人情報が漏れた可能性があります。

家電通販のムラウチドットコムは約770万件、KDDIのメールの仕組みでは約1200万件のメールアドレスが漏洩しました（パスワードは暗号化されずに保存されていました）。

3・ここより山西筆

犯罪としてのITの特殊性

一般的な警察と犯罪者の攻防では、警察の方が圧倒的に有利です。

なぜなら「犯罪を教えてくれる学校」が存在しないからです。

そのため例えば、空き巣を専門とする犯罪者は自分で一から空き巣のやり方を確立しなければなりません。

しかし警察は空き巣の犯人を捕まえたら尋問し手口を吐かせることができます。

その情報は蓄積されて膨大なデータベースになります。

データベースを持って操作することができる警察の方が圧倒的に有利になります。

かつて日本の警察の検挙率は世界一だと誇っていた時期がありましたが、そのからくりはデータベースにあったのです。

ところがIT犯罪、とくにハッカーの犯罪はこの逆になります。

ハッキングを受ける可能性のある企業はそれぞれ個別に対策を講じます。

ある業界が全部同じ時期に、同じ対策を講じるなんてことはないのです。

しかもそれは後手にまわります。

上記の例にKDDIが出ていますが、この会社はITの大企業ですよね。

それなのに、対策が不十分だったのです。

それに対し攻める方はネットにある「ハッキングのやり方」を学べばすぐに上達します。

しかも最新の方法が売られていて、専門知識を持ったものから見ればインターネットは「ハッキング大学」の様相を呈しています。

専門家・教授・博士がたくさんいて、最新の技術を懇請丁寧に教えてくれるのです。

だからサイバー攻撃は犯行を行う方が有利なのです。

まとめ

これからもサイバー犯罪は増えるでしょう。

そして対策をしていない家庭は知らない間に個人情報や預金を盗まれることが増えるでしょう。

明日は防ぎ方です。

知らないとヤバいですね。

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